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臨床検査技師のスキルアップに!エコー検査について詳しく解説

2024/11/11

2024/11/11

臨床検査技師の多くは、最初のうちは一般X線撮影の経験を積み、その後幅広い検査業務を経験してスキルアップしていきます。

なかでもエコー検査はニーズが高く、積極的に習得したいスキルのひとつです。

この記事では、エコー検査とは何か、エコー検査に関する資格である超音波検査士の概要、エコー検査の経験を積む方法について解説します。

エコー検査ってそもそもどんな検査?検査の流れも紹介

エコー検査ってそもそもどんな検査?検査の流れも紹介
最初にエコー検査の概要や検査でわかること、検査の流れについて紹介します。


(1)エコー検査とは


エコー検査は、体内に超音波をあてて、身体の中の様子をリアルタイムで画像化する検査方法です。

超音波を腹部・心臓・血管などにあてると、そのなかの臓器や組織にぶつかり跳ね返ってきます。跳ね返ってきた波を機械で画像に変換することで、肝臓・胆嚢・膵臓・腎臓などの臓器の状態を詳しく観察できます。

心臓に対するエコー検査は、心機能の評価や弁膜症の診断に用いられます。血管に対するエコー検査では、動脈硬化の評価や血栓の有無を確認できます。さらに、甲状腺や乳腺、筋骨格系の検査にも広く活用されている検査です。

エコー検査の大きなメリットは、身体を傷つけることなく検査できる点です。痛みや不快感はほぼありません。また、放射線を使用しないため、妊婦や幼児なども安心して検査を受けられます。さらに検査時間も短いのも特徴です。

そのため、病院やクリニックでの診療や健康診断、人間ドックなど幅広い場面で行われています。

エコー検査のスキルを身につけることで、活躍の場が広がる・昇格する・年収が上がるなど、さまざまな点でキャリアアップにつながります。


(2)エコー検査で何がわかるのか


エコー検査によって、臓器の形や大きさ・内部構造が正常か、臓器が正常に動いているか、臓器に腫瘍や結石などがないかの3つがわかります。

この3つを知ることで「肝臓が硬く左側が大きくなっているから肝硬変」「腸のぜん動があるので腸の病気が疑われる」といったように、病気や異変を発見できます。

がん・結石・腸閉塞・結石・心筋梗塞など、エコー検査によって発見できる病気の数は非常に多く、医療現場において欠かせない検査といえるでしょう。


(3)エコー検査の流れ


エコー検査の一般的な流れは、下記の通りです。

【1】エコー機器の設置
検査は患者がベッドに横たわった状態で行います。検査がしやすいよう、エコー機器を患者から見て右側かつ頭側に、画面が患者の足側を向くように配置します。

【2】エコーゼリーを塗る
エコー検査では、超音波を送受信する器械である「プローブ」と患者の身体を密着させる必要があります。患者の身体に検査用のエコーゼリーを塗ることで、超音波が伝わりやすくなります。

【3】部屋の電気を消す
検査担当者がモニター画面を見やすいよう、検査を始める前に、検査室の電気を消します。

【4】超音波をあてる
プローブを検査したい部位の皮膚にあてて動かします。検査部位によっては、プローブを患者の体内に挿入します。

【5】検査後の片付け
検査後は、部屋の電気をつけます。プローブについたエコーゼリーをふき取り、アルコールで消毒します。プローブは、患者の肌に直に触れるため、しっかり消毒しないと感染の原因となります。

エコー検査の知識・スキルを証明!超音波検査士について解説

エコー検査の知識・スキルを証明!超音波検査士について解説
超音波検査士は、エコー検査の優れた技術を持つ看護師・准看護師・臨床検査技師・診療放射線技師を専門の検査士として認定する認定資格です。公益社団法人 日本超音波医学会が、超音波医学・医療の向上を通し、人々の健康に貢献することを目的として運営しています。

超音波検査実績に関する書類審査とマークシート方式による筆記試験が課せられ、合格すると超音波検査士に認定されます。

受験資格は、下記3点をすべて満たしていることです。

・看護師・准看護師・臨床検査技師・診療放射線技師いずれかの免許を持っている
・3年以上継続して日本超音波医学会の会員である、または一般社団法人日本超音波検査学会の正会員である
・日本超音波医学会が認定する超音波専門医、または指導検査士の1名による推薦が得られる

臨床検査技師の資格があれば、超音波検査士の資格がなくても、エコー検査はできます。しかし、超音波検査士の認定を受けることで、エコー検査の知識・スキルを客観的に証明でき、転職しやすくなります。また、昇格や昇給につながる・資格手当がもらえる場合があるといったメリットも多い資格です。

キャリアアップをしたい臨床検査技師へ!エコー検査の経験を積むための方法

キャリアアップをしたい臨床検査技師へ!エコー検査の経験を積むための方法
エコー検査の経験を積みたいけれど、検体検査を担当しているなどの理由で、業務に携われない方も多いのではないでしょうか。ここでは、エコー検査の経験を積む方法を紹介します。


(1)エコー検査に携わりたいと上司に伝える


まずは、エコー検査に挑戦したいという希望を上司に伝えることが大切です。異動希望届を出すのはもちろん、日頃からアピールしておくことで、異動が発生する際などに声をかけてもらえる可能性があるからです。

また、異動希望者が複数人いる場合、日頃から意欲を伝えている人の方が意欲的だと見なされ、希望が通りやすいと考えられます。


(2)具体的に行動する


エコー検査に挑戦したいとアピールしただけでは、十分に熱意が伝わらず、「今の業務に不満があるのではないか」「異動しても次は違う業務に興味が移るかもしれない」といったように、上司がマイナスに受け取る可能性があります。

そこでおすすめなのが、具体的な行動で意欲を示すことです。エコー検査室の勉強会への自主的な参加や、医局カンファレンスへの同席・見学を申し出るなど、積極的な姿勢を見せることが大切です。

上司が熱意を感じて異動できる可能性が高まります。また、勉強しておけば、いざ希望通り異動が実現した時に、スムーズに活躍できます。


(3)目の前の業務に力を入れる


担当業務に力を入れることで、上司や同僚からの評価が上がり、優先的に異動させてもらえる可能性があります。余裕があればエコー検査関連の業務をサポートすることで、意欲やスキルをアピールできるでしょう。


(4)転職する


人員計画や組織文化などの理由で、異動が難しいケースも少なくありません。そういった場合は、エコー検査に携われる職場に転職するのも方法のひとつです。

特におすすめの転職先は、健診・検査センターです。健診・検査センターは、実施するエコー検査の数が多く、未経験者でもエコー検査の基礎を身につけやすい環境です。
さらに基本的に日勤のみのため、ワークライフバランスを保ちやすいというメリットもあります。

健診・検査センターでエコー検査経験を積み、より専門性を高めるために専門病院に転職するといったキャリアパスもおすすめです。

ただし、エコー検査の経験がなくても挑戦できる求人は多くありません。「エコー検査ができれば、年収は少し下がってもよい」などある程度、希望条件をゆるめることが大切です。

エコー検査ができる求人を探す際は、医療業界専門の転職エージェントや転職サイトを活用しましょう。医療機関とのつながりが強く、希望に合った求人を見つけやすい傾向があります。

まとめ

まとめ
エコー検査は、超音波を体内にあて、跳ね返ってきた波を画像化することで、身体の中の状態を調べる検査です。患者の身体を傷つけることなく、がんや結石などさまざまな病気を見つけられます。

超音波検査士は、エコー検査の優れた知識・スキルを証明する認定資格です。受験資格が設けられており、取得のハードルは高いですが、職場の評価や採用選考で有利になります。

エコー検査に携わるチャンスがない場合は、エコー検査に携わりたいと上司に伝える・具体的に行動する・目の前の業務に力を入れるといった方法で、異動のチャンスをつかみましょう。

異動がどうしても難しい場合は、転職もおすすめです。未経験者が応募できるエコー検査担当者の求人は、多くはありません。ただし、医療業界専門の転職エージェントや転職サイトを活用して、効率的に求人を探しましょう。
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  • 「本規約」とは、「医療転職.com利用規約」をいいます。
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  • 「本契約」とは、本サービスの利用に関する当社と会員との間の契約をいいます。
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第5条 ID・パスワードの管理

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  4. 当社は、以下のいずれかに該当し又は該当すると当社が判断した場合は、事前に通知することなく、送信情報の全部又は一部を閲覧、保存し、または第三者へ開示することがあります。また、当社は、上記判断に関する理由を開示する義務は負いません。
    • 会員の同意を得たとき
    • 当社が閲覧等の同意を求める連絡を会員に行なってから7日以内に、当該会員からの回答がなかったとき
    • 裁判所、警察等の公的機関から、法令に基づく正式な照会を受けたとき
    • 法律に従い開示の義務を負うとき
    • 会員が第9各号に該当する禁止行為を行ったとき
    • 当社又は第三者の生命・身体・その他重要な権利を保護するために必要なとき
    • 本サービスのメンテナンスや技術的不具合解消のために必要があるとき
    • 上記各号に準じる必要性があるとき
  5. 当社は、以下のいずれかに該当し又は該当すると当社が判断した場合は、事前に通知することなく、送信情報について、その全部又は一部を削除することができます。また、当社は、上記判断に関する理由を開示する義務は負いません。当社は、削除された送信情報について、当該情報の復旧を含めて一切責任を負いません。
    • 会員の同意を得たとき
    • 会員が第9条各号に該当する禁止行為を行ったとき
    • その理由を問わず、本契約が終了したとき
    • 第12条によって本サービスが変更、中断、終了したとき
    • 上記各号に準じる必要性があるとき
  6. 第4項及び前項に拘らず、当社は、送信情報を監視する義務は負いません。

第9条 禁止行為

会員は、本サービスの利用にあたり、以下の各号のいずれかに該当し又は該当すると当社が判断する行為をしてはなりません。

  • 本サービスを通じて入手した送信情報について、会員の個人としての私的利用以外に利用する行為
  • 法令に違反する行為
  • 犯罪に関連する行為
  • 公序良俗に反する行為
  • 当社又第三者の知的財産権等、プライバシー権、名誉権、信用、肖像権、その他一切の権利又は利益を侵害する行為
  • 本サービスの運営・維持を妨げる行為
  • 本サービスのネットワーク又はシステム等に過度の負担をかける行為
  • スクレイピングプログラムを利用して本サービスにアクセスする行為
  • 本サービスのネットワークに不正にアクセスする行為
  • リバースエンジニアリング、逆コンパイル、又は逆アセンブラ、その他本サービスを解析しようと試みる行為
  • 第三者になりすます行為
  • 第三者に本サービスを利用させる行為
  • 宣伝、広告、勧誘又は営業をする行為
  • 本サービスにより利用しうる情報を改ざんする行為
  • 反社会的勢力等(暴力団、暴力団員、右翼団体、反社会的勢力、その他これに準ずる者を意味します。以下同じ。)の維持、運営若しくは経営に協力若しくは関与する等反社会的勢力等との何らかの交流若しくは関与をする行為
  • 前各号の行為を直接又は間接に惹起し又は容易にする行為
  • その他、当社が不適切と判断する行為

第10条 登録抹消等

  1. 当社は、会員が以下の各号のいずれかに該当し又は該当すると当社が判断した場合は、事前に通知することなく、送信情報の公開停止若しくは削除、本サービスの利用を一時的に停止、又は会員としての登録を抹消して本契約を解除することができます。また、当社は、上記判断に関する理由を開示する義務は負いません。
    • 本規約のいずれかの条項に違反した場合
    • 第4条第3項各号に該当することが判明した場合
    • 1ヶ月以上本サービスの利用がなく、当社からの問い合わせに対して、1ヶ月以上応答がない場合
    • その他、当社が本サービスの利用を適当でないと判断した場合
  2. 会員は、前項各号のいずれかに該当し、又は、該当すると当社が判断した場合は、当社に対して負っている債務の一切について期限の利益を失い、直ちに当社に対する全ての債務の履行をしなければなりません。
  3. 当社は、本条に基づき当社が行った行為により会員に生じた損害について一切の責任を負いません。

第11条 有効期間

  1. 会員は、当社所定の方法により、いつでも会員登録の抹消を申し出ることができます。
  2. 本契約の有効期間は、本サービスが終了又は会員登録が抹消されるまでとします。
  3. 本契約が終了した場合、当社は、送信情報を返還又は保管等する義務を負わず、会員に何らの通知等することなく、これを削除できるものとします。

第12条 本サービスの変更、中断、終了

当社は、事業上の理由、システムの過負荷・システムの不具合・メンテナンス・法令の制定改廃・天災地変・偶発的事故・停電・通信障害・不正アクセス、その他の事由により、事前の予告なくして、本サービスをいつでも変更、中断、終了することができます。当社は、上記各事由又はこれによる上記本サービスの変更、中断、終了によって会員に生じたいかなる損害についても、一切責任を負いません。

第13条 紛争処理及び損害賠償

  1. 会員は、本サービスの利用に関連して当社に損害を与えた場合、当社に対し、その損害を賠償するものとします。
  2. 会員が、本サービスに関連して第三者との間で紛争が生じた場合、会員は、直ちにその内容を当社に通知すると共に、会員の費用と責任において、当該紛争を処理し、その進捗及び結果を当社に報告するものとします。当社は、会員と第三者との間の紛争には、一切関与しません。
  3. 当社が、会員による本サービスの利用に関連して第三者との間で紛争が生じた場合、会員は、会員の費用と責任において、当該紛争を処理し、その進捗及び結果を当社に報告すると共に、当社が支払いを余儀なくされた金額その他の損害を賠償するものとします。

第14条 秘密保持

会員は、本サービスに関連して当社が会員に対して秘密に扱うことを指定して開示した情報について、当社の事前の書面による承諾がある場合を除き、開示目的以外に利用せず、また、第三者に開示しないものとします。

第15条 個人情報の取扱い

当社は、個人情報を、当社所定の「プライバシーポリシー」に基づき、適切に取り扱うものとします。

第16条 本規約の変更

  1. 当社は、その理由を問わず本規約をいつでも任意に変更することができるものとし、会員はこれに同意します。
  2. 当社が別途定める場合を除き、本規約の変更は、本サイトに掲載する方法によって会員へ通知します。
  3. 本規約の変更は、前項の通知の時点より効力を生じるものとします。
  4. 会員が本規約の変更を同意しない場合、会員の唯一の対処方法は、会員登録を抹消するのみとなります。

第17条 連絡

  1. 当社から会員への連絡は、書面の送付、電子メールの送信、または本サービス若しくは本サイトへの掲載等、当社が適当と判断する手段によって行います。当該連絡が、電子メールの送信又は本サービス若しくは本サイトへの掲載によって行われる場合は、インターネット上に配信された時点で会員に到達したものとします。
  2. 会員から当社への連絡は、当社所定の問合せフォームから、又は問合せ用メールアドレス宛に行うものとします。当社は、問合せフォーム又は問合せ用メールアドレス以外からの問い合わせについては、対応できません。

第18条 権利義務の譲渡

  1. 当社は、会員に対する債権を第三者に譲渡できるものとし、会員は、そのために会員の個人情報等が当該第三者に提供されることを承諾するものとします。
  2. 会員は、当社の事前の書面による承諾なく、本契約上の地位又は本サービスに基づく権利義務につき、第三者に対し、譲渡、移転、担保設定、その他の処分をすることはできないこととします。

第19条 完全合意

本規約は、本契約に係る当事者間の完全な合意を構成し、口頭又は書面を問わず、本契約に係る当事者間の事前の合意、表明及び了解に優先します。

第20条 分離可能性

本規約の規定の一部が法令又は裁判所により違法、無効又は不能であるとされた場合においても、当該規定のその他の部分及び本規約のその他の規定は有効に存続します。

第21条 準拠法

本契約の準拠法は、日本法とします。

第22条 管轄

本契約に関連して当社と会員との間で紛争が生じた場合、訴額に応じて東京地方裁判所又は東京簡易裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

以上

2013年10月16日 制定

必須

個人情報保護方針

株式会社エリメントHRC(以下「当社」といいます。)は、当社が提供する各種サービス(以下、「本サービス」といいます。)における、お客様の大切な個人情報の取扱いについて、以下のとおりプライバシーポリシーを定め、その保護に万全を尽くします。

第1条 個人情報の定義

個人情報とは、個人に関する情報のうち、氏名、生年月日、電話番号、住所、電子メールアドレスなど、特定の個人を識別することができる情報(当該情報だけでは特定の個人を識別できなくても、ほかの情報と容易に照合することができ、それにより特定の個人を識別できるものを含みます。)をいいます。

第2条 クッキー・IPアドレス情報・端末識別番号等

  1. クッキー・IPアドレス情報・端末識別番号等については、当該情報単独で特定の個人を識別することができないため、当社では、個人情報とは認識していません。ただし、当該情報が個人情報と一体となって使用される場合には、当該情報も特定の個人を識別できるため個人情報とみなします。
  2. 本サービスでは、広告配信事業者が提供するプログラムを利用し、特定のウェブサイトにおいて行動ターゲティング広告(ウェブサイト閲覧情報などを元に、お客様の興味・関心にあわせて広告を配信する広告手法)を行っております。 その際、お客様のウェブサイト訪問履歴情報を採取するため、クッキーを使用しています(ただし、個人を特定・識別できるような情報は、一切含まれておりません。)。広告配信事業者は 当該クッキーを使用して、ウェブサイトへの過去のアクセス情報に基づいて広告を配信します。この広告の無効化を希望されるお客様は 広告配信事業者のオプトアウトページにアクセスして、クッキーの使用を無効にしてください。ただし、その場合、本サービスの一部の機能を利用できなくなる可能性があります。

第3条 個人情報の取得

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第4条 個人情報の利用目的

当社は、取得したお客様の個人情報を、当社と人材紹介契約を交わしている求人企業に応募するため、以下の利用目的で、又は当該利用目的の達成に必要な範囲で、利用をします。万一、利用目的の変更が必要となった場合には、その旨をお客様に通知又は公表します。

  1. 本サービスに関する登録の受付、本人確認等、本サービスの提供、維持、保護及び改善のため
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  3. 本サービスに関するご案内、お問い合せ等への対応のため
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  7. 当社又は第三者の広告の配信又は表示のため
  8. キャンペーン等に当選されたお客様に賞品等を発送するため
  9. その他マーケティングに利用するため

第5条 取得した個人情報の第三者提供、預託及び共同利用

今後、お客様に本サービスを提供するにあたり、当社と共同して業務を行うビジネスパートナーが必要な場合には、お客様の個人情報をそのビジネスパートナーと共同利用することがあります。この場合に当社は、利用目的、ビジネスパートナーの名称、情報の種類、管理者の名称について、お客様に公表した上で共同利用することとします。

【共同利用について】
利用目的   会員への求人提案の充実
名称     株式会社KaUPメディカルコンサルティング
       株式会社メディカル東友
情報の種類  会員情報

第6条 個人情報の開示、訂正及び利用停止等

  1. 当社は、お客様から、個人情報保護法の定めに基づき個人情報の開示を求められた場合には、個人情報保護法により当社が開示の義務がある場合に限り、お客さまご本人からの請求であることを確認の上で、遅滞なく個人情報の開示を行います。なお、個人情報の開示にあたっては、当社が別途定める手続きに従って開示手数料をお支払い頂く場合があります。
  2. 当社は、お客様から、(1)個人情報が真実でないという理由によって個人情報保護法の定めに基づきその内容の訂正を求められた場合、及び(2)予め公表された利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由又は偽りその他不正の手段により収集されたものであるという理由によって個人情報保護法の定めに基づきその利用の停止を求められた場合には、お客さまご本人からの請求であることを確認の上で、遅滞なく必要な調査を行い、その結果に基づき、個人情報の内容の訂正又は利用停止を行い、お客様に対してその旨を通知します。
  3. 当社は、お客様から、お客様の個人情報について消去を求められた場合には、当社が当該請求に応じる必要があると判断した場合に限り、お客さまご本人からの請求であることを確認の上で、遅滞なく個人情報の消去を行い、お客様に対してその旨を通知します。
  4. 前各項の請求に際しては、以下の内容その他当社所定の情報・資料を送付してください。
    • 氏名・住所・電話番号・メールアドレス
    • 請求内容・経緯・根拠資料
    • 本人確認資料
  5. 以下の各号のいずれかに該当する場合は、第1項及び第2項の請求に応じることができない場合があります。その際は、お客様に対してその旨を通知すると共に、理由を説明します。
    • お客様又は第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
    • 当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
    • 法令に違反することとなる場合
    • お客さまご本人からの請求であることが確認できない場合

第7条 リンク

当社のウェブサイトからリンクされている当社以外の事業者が、そのウェブサイト上で個人情報の取得を行う場合がありますが、その際には本プライバシーポリシーは適用されることはなく、当社は当社以外の事業者が個人情報を取り扱うことに関し、なんら義務や責任を負いません。

第8条 問い合わせ窓口

本プライバシーポリシーに対するご意見、ご質問、その他個人情報の取り扱いに関するお問い合わせ及び第6条に基づくご請求は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。

第9条 改訂

本プライバシーポリシーを改訂する場合は、改訂日及び改訂内容を速やかに当社のウェブサイト上で告知します。

以上

2013年10月16日 制定

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